アルツハイマー病の早期診断・早期治療を目的として、大掛かりな臨床研究が開始されることが、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の発表で明らかになりました。
このアルツハイマー病臨床研究プロジェクトは、２０億円以上（５年）の予算をかけ、東大病院をはじめとする３６医療機関、製薬企業１０社および画像診断装置メーカー７社の協力を得ながら、６００名を対象に実施されます。
プロジェクトチームは、臨床研究プロジェクトによりアルツハイマー病の進行メカニズムを解明し、治療薬の開発と有効性の検証に役立てたいとしています。
現在、国内の認知症患者数はおよそ１７０万名に上るとされ、認知症患者の６割以上をアルツハイマー病患者が占めています。
アルツハイマー病の進行過程においては、軽度認知障害（ＭＣＩ）と称される症状が出ることが知られています。
また、軽度認知障害（ＭＣＩ）が発症する５～１０年前には、ベータアミロイドという異常たんぱく質が蓄積しはじめるのだそうです。
こうしたアルツハイマー病の現状に鑑み、症状進行遅延薬の投薬治療のみならず、早期診断と根本治療薬の開発が急務だとされていました。
アルツハイマー病臨床研究プロジェクトでは、６０～８４歳の健康な方、軽度認知障害（ＭＣＩ）患者、早期アルツハイマー病患者の計６００名に対し、２～３年間にわたって、脳の画像診断、脳脊髄液・血液検査ならびに認知機能テストを行い、医学データに基づく認知症進行メカニズム解明し、早期診断のための指標を策定することによって、アルツハイマー病の根本治療方法を確立することを目指します。
