介護が必要となった主な原因に関する興味深いデータが、９月９日に厚生労働省が発表した２００７年度国民生活基礎調査結果によって明らかになりました。
この調査結果によれば、要介護者になる主要因としては、脳血管疾患（脳卒中）が２７．４％、「認知症」が１８．７％で、それぞれ全体の３割、２割に達し、関節疾患（２０．４％）、高齢による衰弱（１６．５％）と並び高い数値を示しています。
全体的にみると、要介護者・要支援者のいる世帯は、核家族が３２．７％で最も多く、単独世帯が２４．０％でした。
要介護度別のデータでは、単独世帯では要介護度の低い高齢者がいる割合が高く、３世代同居世帯では要介護度が高い高齢者がいる割合が高くなる傾向が見られます。
年齢階級別にみた要介護者の割合として最も多かったのは「80～84歳」（２３．２％）で、次いで多かったのは「85～89歳」の21.6％でした。
要介護者の割合を性別にみると、男性が３４．０％、女性６６．０％と女性の方がかなり上回っています。
