介護労働現場から「腰痛」を一掃する方法とは？

社会福祉施設や病院などの看護・介護職員の大半が、深刻な腰痛の悩みを抱えていることがわかりました。

２００７年１１月から２００８年３月にかけて、パラマウントベッド社は、全国の病院や社会福祉施設などの看護・介護職員を対象に、腰痛に関するアンケート調査を行いました。

回答者４５８名からの声を総合すると、およそ6割の職員が今なお腰痛を抱えており、腰痛経験があると答えた職員は、およそ9割に上ることが明らかになりました。

厚生労働省は、今年の２月６日、「職場における腰痛発生状況の分析について」という通達を出しています。

通達の内容は、腰痛予防指針に基づき、より進んだ取組みを行うよううながすものです。

厚生労働省は、社会福祉施設での腰痛の発症率が特に高いため、介護機器を適正に活用することによって、介護労働者の負担をより軽くするよう指導しています。

今回のパラマウントベッド社の調査では、20施設にのぼる社会福祉施設・病院で、介護、看護、リハビリなどを担当している職員を対象にしました。
有効回答数４５８名の内訳を業務内容別に見ると、看護が６４％、介護が２５％、リハビリが１１％の割合となっています。

これらの看護・介護職員の５８％が現在も腰痛に悩まされており、腰痛の経験があると答えた職員の割合は、８８％に達しました。

また、腰痛が元で仕事を休んだ経験があるかどうかについて訊ねたところ、「ある」と回答した方が１３％、「ない」と答えた方が８７％という結果になりました。

さらに、パラマウントベッド社は、患者や入所者の支援や介護に関わる１４種類の業務について、腰への負担の程度を、５段階で評価してもらいました。

その結果、特に腰へに負担がかかるのは、以下のような介助動作であることがわかったそうです。

①患者や入所者の体をベッド上で頭側に引き上げる介助動作
②患者や要介護者を、ベッドから車いすやポータブルトイレやストレッチャーに乗り移らせる動作
③入浴介助
④おむつ交換

現在、社会福祉施設や病院には、高さ調節機能付きのベッドが数多く設置されています。
このタイプのベッドは、患者や要介護者の体位交換などをおこなう場合、腰をかがめずにすみます。
つまり、高さ調節機能付きのベッドを正しく利用すれば、看護・介護職員の腰への負担が、かなり軽減されるわけです。

各医療・介護現場では、看護・介護職員の腰痛を予防するために、ベッドの高さ調節機能の利用を徹底することが求められています。